小学生の英語教育のメリット・デメリットは?2020年最新の小学生の英語授業の内容と目的を踏まえて解説

先進国の1つである日本は英語力が低いと言われています。
一例として
2019年TOEICテストの日本の平均スコアは523点、49ヶ国中43位という結果です。

そのような背景もあり、日本の小学校では2020年4月より新学習指導要領がスタートしました。
小学校3・4年生では「外国語活動」が必修化、また小学校5・6年生では「外国語」が正式に教科化とされました。

1.文部科学省の目的
2.メリット/デメリット
3.英語教育の内容 

2020年4月から全国の小学校でスタートした英語教育について、ここでは上記3つに焦点をあて紹介していきます。

参考:文部科学省1小学校における英語教育の現状と課題
参考:学術論文(北條礼子氏・大田亜紀氏)幼稚園児・小学生の知的好奇心を刺激する英語教育の学習プログラムの構築

2020年!小学校での英語教育の義務化を文部科学省が決めた目的

英語教育を通じて「使える英語」を学び、コミュニケーションを図る基礎を育むことが、小学生の英語教育を必修化とした目的です。

2020年度より小学生英語教育が大きく変わり、小学校3年生から英語が「必修化」されました。
小学校3年生と4年生は、「外国語活動」という形での英語教育が、年間35時間設定されています。

さらに小学校5年生からは、年間70時間の「外国語」という英語教育が「教科化」されました。
つまり国語・算数などと同様に、正式な教科として教科書が作られ成績がつくようになります。

  • 読むこと
  • 聞くこと
  • 話すこと(発表)
  • 話すこと(やりとり)
  • 書くこと

 日本での小学生英語教育はこれまで「読む力」をつけることに重点を置いてきました。
これからの小学生英語教育では、上記4技能5領域をバランスよく伸ばすことが目的とされています。

参考:文部科学省「小学校学習指導要領(平成29年告示)解説 外国語活動・外国語編 平成29年7月

具体的に小学校3年生・4年生の「外国語活動」では、音声を中心とした英語でのコミュニケーションを取る基礎を学びます。
聞く・話す(発表)・話す(やりとり)の力を伸ばすことが目的です。

 また「外国語活動」という用語が使われていますが、小学校学習指導要領(平成 29 年告示)解説によると「英語を取り扱うことを原則とする」と書かれています。実質上は英語活動です。

さらに小学校5年生・6年生の「外国語」では小学校3年生・4年生で学んだ内容に加え、読むこと・書くことを「教科」に格上げし学びます。

参考:文部科学省2小学校における英語教育の目標と内容
参考:学術論文(湯川笑子氏・高橋庸雄氏・小山哲春氏)日本人小学生の英語コミュニケーション能力

小学生が英語教育を受けるメリット・デメリット

小学生から英語教育を始めることについて、メリット・デメリットをまとめました。

メリット

ネイティブに近い発音になる

9歳から10歳頃までの時期は、脳の発達がもっとも盛んな時期であり、スポンジのようにどんどん吸収します。
英語も同様で習得した英語をそのまま発音できるようになります。

英語でのコミュニケーション能力向上

小学生の時期から英語を学ぶことにより、すんなり外国の文化を受け入れられるようになります。
また、英語で会話をすることや外国人と関わることに自然と抵抗感がなくなります。

 中学校への連携がスムーズ

中学校での英語の授業は原則すべて英語で進められます。
小学生の段階で英語に慣れ親しみ、基礎を学んでおくことで、中学校での英語教育への苦手意識がなくなり、効果的な学習へと繋がります。

デメリット

英語嫌いになる可能性がある

将来英語が必要だから習いたい!という幼少児は少ないでしょう。
英語学習は自発的ではなく親の意向で始めることが多いです。
そのため、親の過度な強制や指摘により英語嫌いにさせる可能性があります。

なお日本語(母国語)が疎かになるという指摘もありますが、母国語に与える影響はほとんどありません。
日本の英語教育は、全ての授業を英語によって教えるイマージョン教育ではないからです。

小学生の英語教育が必修化とされたとは言え、授業は週に1~2回、1コマ40分程度です。
また日本の学校に通っている限り、英語学習をしたからといって日本語の習得が遅れるような心配はないとされています。
参考:学術論文(中鉢惠一氏)「小学校英語教育に対する期待と不安 

小学生の英語教育の問題点は?

  • 教員の養成
  • カリキュラムの整備
  • 大学学部の養成課程の整備
  • 小・中学校の連携

小学生の英語教育必修化・教科化は見切り発車感が否めません。
ただでさえ学校の先生は多忙です。
限られた時間の中で英語を教育するための勉強や、授業の準備の時間確保が必要となります。

文部科学省では小学校教員の英語力をあげるため、英語教育推進リーダーの養成に取り組んでいます。
参考:文部科学省「小学校外国語活動・外国語研修ブック 

小学生の英語教育に対して反対の声

小学生の英語教育に対して反対の声をまとめると

  • 英語教育に素人な教員に英語指導を任せること
  • 学びではなく「教科化」となったこと
  • 日本語すらままならない段階での英語教育は早い

一方で、小学生の英語教育について賛成の声も多くみられました。
また中には反対意見ではないものの、英語教育が週1コマは少ない・遅いのではないか?という声も見られました。

どう変わる?2020年小学生の英語教育の内容

2020年小学生の英語教育の授業が実際どのように行われるのかを見ていきましょう。
参考:文部科学省「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画

中学年(3年/4年)

  • 活動型
  • 年間35単位(1回45分)週に1~2回
  • 学級担任が担当

小学校3.4年生の外国語活動では、正式な教科書は使用しません。
活動型学習と定義され、ALTと一緒にクイズ形式・歌・ダンスなどを通じて英語に慣れ親しんでいく学習スタイルです。

高学年(5年/6年)

  • 教科型
  • 年間70単位(1回45分)週に2回
  • 15分間のモジュール授業を活用
  • 学級担任のほか専科教員を積極的に活用

小学校5.6年生の外国語は正式な教科に格上げされました。
授業では
文部科学省が作成した教材を使用します。

授業は年間70単位としています。45分授業を70回行うわけではありません。
1限目の始まる前や昼休みを15分間削り、授業で学んだことを復習する時間としてモジュール授業が活用されます。

まとめ

2020年より本格始動した小学生の英語教育について、文部科学省の発表した内容を紹介しました。
従来小学校5年生からスタートしていた外国語活動が前倒しとなります。

 小学校3.4年生では、コミュニケーション能力の素地を養う活動型の英語教育が導入されます。
小学校5.6年生では、初歩的な英語力を養う教科型の英語教育が導入されます。
 

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子供の頃から海外の多用な文化に触れることは、小学生英語教育においても大きなメリットです。

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国際交流と自然体験が同時にでき、小学生英語教育に一翼を担う体験になるはずです。